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災害時のトイレの問題はいのちの問題です
震災現場のトイレ悲惨
震災後のトイレの悲惨さは阪神淡路大震災で「これでも日本か」と言わせるほど深刻でした。
日本ではじめて地震によるトイレの重大さが大きくクローズアップされました。
次いで新潟県中越地震で、泉田知事が「トイレのことは命に関わる」とその重大性を訴えました。
トイレのあまりの状態に女性達が飲まない、食べない拒食化傾向に陥り、エコノミークラス症候群になり、何人もの人が亡くなってしまいました。
そして３月11日の東日本大震災ですが、被害が広域に亘り、大津波による想像を絶する大被害により、トイレ事情も900人の避難所にトイレはわずか７基、入院患者さん200人以上の公立病院で簡易トイレはなし,既存トイレブースは汚物であふれ、バケツに新聞紙を敷いて用足し、水は全く使えない、この惨状を見た赤十字病院の医師は「これはひどい、すぐに手を打たないとノロウィルスが蔓延する」と目を覆うばかりの悲惨さでした。
静岡県地震防災センターの防災アドバイザー小澤さんは、見学者の人達に「飲むもの、食べるものがなくても死んだ人はいません。トイレが使えなくて死んだ人は何人もいます。地震に備えてトイレを準備しなさい。」とトイレの備蓄をすすめておられます。
震災時、どうしてトイレが足りないのでしょうか。
自治体、自主防災会、企業、事業所では水と食料は備蓄しますが、”トイレが必要だ”いちばん必要だと潜在的には認めながらも、予算の都合で、いつもトイレは後回しになってしまいます。
自治体も自主防災会も学校や病院でさえも、防災担当者は99%男性です。防災は男性の仕事だと女性も男性に任せてしまっている現状があります。
男性の中には未だに「その時はその時さ」「ここは山も川もあるからその辺で」と安易に考えている人が依然として多いです。女性や身体の不自由な人、お年寄りにも、雨の日、風の強い日、夜中に「その辺で」と言えるでしょうか。
人間は本来嫌なこと、困ること、そういう事が起こることをあまり考えたくない。”多分そういう事は起こらないだろう”そこで想定外の被害が起こってしまうのです。何とかなるだろうのあまり根拠のない楽観です。
そして経費、つまり費用対効果の問題があります。
経費はなるべく使いたくない、でも食料と水は消費期限が3年～5年でも買い続けています。 根拠のない楽観論がいま大きな挑戦を受けています。これを乗り越え、それを克服することが今後の震災に背負わされた大きな課題でしょう。
トイレが足りなくても使い勝手が良くないと使ってもらえない事があります。
排泄行為はとても神経質な行為なのです。
悪臭が鼻をつく、虫が湧いて不衛生、和式トイレや組立てに時間がかかるものは敬遠されがちです。
ご購入の際、実際にお座りになって確かめられることが大切です。
トイレが足りなくて困っていても、組み立てがむずかしいトイレは野積みにされていたものもあります。

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